トラックドライバー不足を改善する短絡的な方法

近年、「トラックドライバーは長時間労動で激務」という印象が多くの労働者に根付いていることが影響してトラックドライバー不足が続いていると、まこしやかに言われています。
単にそう言うと、いかにも皆がトラックドライバーという職業を嫌がっているようにも聞こえるのですが、実はそうでもなく、近年のトラックドライバー数はずっと横ばいが続いているそうですばい。
ただ、確かに少子化も止まっていないので、トラックドライバーをどんどん増やさなければいけません。トラックドライバー不足をこのまま放置しておくと、とんでもないことになります。
どうしたら良いのでしょう。

1.　テレビでアピールする

トラックドライバーの魅力を伝えるテレビ番組をつくってもらいましょう。
N●Kあたりがつくると、変に真面目過ぎたり、逆にトンガリ過ぎたりするかもしれないので、民放のほうが無難かもしれません。
今はいろいろな番組で素人さんにスポットを当てる企画がヒットしていたりもしますから、トラックドライバーにスポットを当ててもヒットするはずです。人気者が出てくる可能性もあります。
もちろん、ドラマでも物流・運送業界を取り上げ、今どきのイケメンや美女にトラックドライバーを演じてもらいましょう。
ですが、今の若い人はあまりテレビを見ず、スマホに夢中なので、テレビでのアピールもあまり効果がないかもしれません。
それでもテレビの話題もネットニュースになるので、やらないよりはマシです。

2.　給料をアップする

人は就職先を探すとき、給料の金高をかなりの割合で気にします。
試しに、トラックドライバーの給料を税金を使ってでも今の2倍にしましょう。トラックドライバー数は増加に転じるはずです。
財源はどうするかという問題もありますが、それはまた2か月後くらいの発表ということで、よろしくお願いします。

3.　運転免許を取得支援する会社を増やす

トラックドライバーが仕事をするには、運転するのが大型トラックの場合、大型運転免許、中型トラックの場合は中型運転免許が必要です。
普通の人は滅多に所持していません。
そこで現在、普通自動車運転免許さえ持っていれば、大型運転免許や中型運転免許の取得は入社後でもOKという会社が増えているそうです。
さらには、取得費用を立て替えてくれて後々給料から少しずつ引いていったり、費用の一部を支給してくれたり、中には全額支給してくれたりする会社もあるようです。
入社後に取得を支援してくれる会社をどんどん増やしましょう。
トラックドライバーとして就職するとき、中型や大型の運転免許取得は１つのハードルになっていますから、そのハードルを低くすることになります。

4.　若くても役員になれるようにする

実力さえあれば、若くても役員になれることをトラックドライバーの求人でアピールすれば、若くても役員になりたいと思う優秀な若者を採用できます。
ただ、今の若者は「役員になって責任を負うのがイヤだ」「若いうちに役員になって目立ちたくない」と思う人もいるようです。
責任を負うかどうかとか、目立つかどうかは置いておいて、どんな仕事でもいろいろな経験を積むことは、労働者としてと言うより、人として必ず貴重な財産になるという事実を、しっかりアピールすることも忘れずに。
もちろん役員になれば収入もアップしますし。

5.　若者への期待をアピールする

このところトラックドライバーは不足しているだけではなく、高齢化が進んでいます。そのため、多くの運送会社では若い人材に熱烈に期待しています。若くて丈夫で真面目で、長く働き続けてくれる人材を求めています。
もちろん、会社側も人材を「ただの使い捨て」などと思わず、最初はなかなかうまくできなくても根気良く育てる気持ちを持って募集しなければいけません。
労働者は道具ではないのです。

6.　中高年への期待もアピールする

いくら若い人材に来てほしいからといって、40代、50代の優秀な人材を無視してはいけません。
若い人はこれから育てる楽しみ、言い換えれば、これから育っていく人材を見る楽しみがありますが、中高年には、思わぬ掘り出し物の人材がいるかもしれません。
これまで本人は自覚していなかったものの、トラックドライバーの仕事に意外な才能を発揮する、そんな中高年を積極的に探しましょう。

7.　賞与もアップする

くどいようですが、労働者はやはり給料の金高を気にしがちです。
月給とともに賞与もアップさせ、会社としていかに従業員を大切にしているかをアピールしましょう。
思い切りが肝心です。

8.　年間休日を128日以上にする

給料の金高と同時に、労働者がどうしても気になるのが休日の日数です。ワーク・ライフ・バランスです。
一般的なサラリーマンは週休2日が普通ですが、週休2日制の場合、年間休日は104～105日間だそうです。
そんな中、「どうだ！」と言わんばかりに年間休日を128日間以上にしましょう。何だか、すごく従業員の私生活を大切にしてくれてる感が出ます。

9.　高校や大学にアピールする

一般企業は人事担当者などが高校や大学に足繫く通い、求人関係の担当者に自社のことをアピールして、学生たちに関心を持ってもらおうとします。
運送会社もこうした行動をドンドン展開しましょう。
小学校や中学校にも行って、子どもたちに向けて社会見学的にトラックドライバーの仕事を紹介する時間をつくってもらえば、子どものころからトラックドライバーの仕事を正しく理解し、職業選択の１つとして関心を示すのではないでしょうか。

10.　法律で義務化する

トラックドライバー不足が今よりさらに進めば、そう遠くない未来では、物流が止まり、我々は日々の生活に困り、企業も活動できなくなり、日本はあっという間に干上がってしまいます。
国の存亡がかかっているわけです。
日本滅亡を回避するには、20歳になった日本に住む若者は1人残らず、一度は運送会社に就職しなければならないという法律をつくってしまうしかありません。
もちろん、期間を設けての就業ですが、本人の意志でそのまま継続勤務することもできます。毎年、必ず20歳の若者がある一定期間はトラックドライバーになるので、何とか物流を止めずに済むかもしれません。そこでトラックドライバーの仕事の魅力に気付き、勤務継続を言い出す若者が増えれば、トラックドライバー不足も解消し、やがては義務化制度も撤廃されるでしょう。